自動車の主な職業

日本の製造業のトップランナー
SDGsに期待される新しいクルマ業界

「2050年カーボンニュートラル宣言」
CO₂排出を減らし、脱炭素社会の実現を目指す新時代へ

　世界中に広がった新型コロナウイルスは、自動車メーカーの生産、販売活動に甚大な影響を及ぼしました。国内メーカーの海外生産はメーカーによりばらつきはありますが、2020年の世界の自動車販売台数は前年比13.8%減の7,797万台、自動車生産台数は15.8%減の7,762万台となり、未だ、回復需要が見込めていない企業もあります。しかし、世界最大の自動車市場である中国の販売台数は1.9％減の2,531万台で、生産台数は2.0％減の2,523万台と比較的小幅な減少にとどまりました。また、中国の乗用車の販売台数は6.0％減（2,018万台）であったのに対し、商用車の販売台数は18.7％増（513万台）と好調だったことも明るいニュースと言えるでしょう。
　国内を見てみると、2022年5月にトヨタ自動車が2022年3月期の決算を発表し、売上高、営業利益、当期利益ともに大幅増益で、6年ぶりに過去最高の営業利益を更新しています。とはいえ、新型コロナウイルスやウクライナ問題、半導体不足や、電気自動車の台頭など、不安要素は少なくない状況で、2023年3月期の決算見通しは20%の減益を見込んでいるとのことです。
　なお、技術面においてはホンダが、世界に先駆けて高度な自動運転機能「トラフィックジャムパイロット」を市販モデルで実用化しています。これは、国土交通省による自動運転の定義によると、レベル3にあたり、制御をドライバーでなくシステムが監視することで、ドライバーは前方を注視する必要がなくなるということです。しかし、現段階では制限の多い自動運転です。各社はさらに高次元なレベル4の実用化をめざしています。
　「2050年カーボンニュートラル宣言」が発表され、CO₂などの温室効果ガスを2050年までに実質ゼロにする試みが環境省を中心に進められています。また、「夢の燃料」といわれる水素を燃料とするFCVにも一段と注目が集まっていますし、今後も自動車業界の新技術や成長戦略から目を離せません。

お役立ちDATA

初任給例	約16.6万円〜23.6万円 （厚生労働省「令和元年度 賃金構造基本統計調査」）
活躍の場	□自動車メーカー　□自動車ディーラー　□自動車整備工場 etc.
関連資格	●自動車整備士　●危険物取扱者　●CAD利用技術者試験 etc.