ビューティ・ファッション

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業界の"今"を探ってみよう

世代交代とワンランク上のサービスが需要拡大のカギ

(平成29年度 厚生労働省衛生行政報告例より)

業界規模

<全国の理容店数>120,965店
<理容師従事者数>221,097名

国家試験
合格率

春  79.8%(第39回)
秋  57.5%(第38回)

ビューティ・ファッション業界

最新動向

他業界と結びついて発展の予感
理容業界は個人経営の店舗が多いのが特徴です。他業界と比べると従事者の高齢化が進み、世代交代が行われない店舗は廃業を余儀なくされているのが現状です。安価な理容室がチェーン展開する一方、ワンランク上のサービスを提供するバーバーと呼ばれる高級理容室もみられます。近年は女性向けシェービングの人気が高まり、エステやブライダル業界に需要が広がっています。また、福祉の分野でも訪問理容などを行う「福祉理容師」が注目されています。

店舗数・スタッフも増え、人材確保が新たなテーマに

(平成29年度 厚生労働省衛生行政報告例より)

業界規模

<全国の美容室数> 247,578店
<美容師従事者数> 523,543名

国家試験
合格率

春  86.2%(第39回)
秋  50.5%(第38回)

ビューティ・ファッション業界

最新動向

まつげエクステ人気が全国へ
美容室は個人経営と多店舗展開の事業者が混在しています。多店舗チェーン展開の美容室は定期的に採用を行っており、昨年と比較しても美容師の従事者数は約14,000人増加しています。美容業界の求人数は軒並みアップしており、人材確保のため、休日や給与など待遇面を改善する動きもみられます。まつげエクステなどのサービスが浸透し、今後も従事者の増加が見込めるでしょう。

メンズ用メイクアイテムに勢い

業界規模

2兆1,516億円
(業界18社合計)

業界動向

かつてのように高級路線の化粧品というよりは、日常的に使いやすく、比較的手ごろな価格で、効果の高い化粧品がより求められています。この流れは今後も続くでしょう。
●主な企業 日本ロレアル株式会社、株式会社資生堂

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最新動向

低価格コスメと男性スキンケアの浸透
化粧品は従来「高級な嗜好品」といったイメージでしたが、ドラッグストア等で安価に購入できる「プチプラ(プチプライス)コスメ」が学生・若年層を中心に人気を集め、より身近な存在になっているといえます。またメンズ美容が注目され浸透したことで、化粧品市場規模は大きな成長を遂げてきました。現在は、化粧品のレビュー等をSNSや動画サイトで行うインフルエンサーが男女問わず増加しており、大きな影響力を持っています。

低価格の脱毛、アンチエイジング関連が伸びる

(矢野経済研究所 エステティックサロン市場に関する調査結果2017より)

業界規模

約3,579億円
(前年比100.2%)

業界動向

少子高齢化もあり、今後は高齢者に特化した「エステ」などが出てくることも予想できます。高齢者にこそ本当はエステの施術が必要なのかもしれません。●主な企業 株式会社ミス・パリ、株式会社ソシエ・ワールド、株式会社バイオテクノロジービューティー

ビューティ・ファッション業界

最新動向

今後は海外進出も
脱毛に特化した低価格のサロンが全国展開し、急速に伸びています。また、アンチエイジング関連の施術や商品が好調に推移しています。さらに、中国や東南アジアでは日本の美容が高く評価されており、化粧品販売とともにエステティックサービスを行っていることから、アジア諸国への進出が予測されています。

インバウンド消費に期待!高品質の日本製品の需要拡大をめざす

アパレル市場規模

9兆2,168億円(前年比100%)

(矢野経済研究所 2018年発表)

売上上位

1位 ファーストリテイリング(ユニクロ)(1兆6,817億円)
2位 しまむら(5,460億円)
3位 ワールド(2,782億円)
4位 オンワードホールディングス(2,635億円)
5位 青山商事(2,402億円)

(業界動向リサーチ 平成27年~28年版)

ビューティ・ファッション業界

最新動向

アパレルメーカー上位2社(ユニクロ、しまむら)はアジア諸国をはじめとした海外での売上割合も大きく、揺るぎない位置を占めています。ショッピングセンターは都心・郊外ともに今後も出展予定が発表されており、規模の拡大が見込まれます。また、「ファストファッション」と呼ばれる低価格な衣料品が台頭。若者を中心に定着してきました。
また「インバウンド消費」と呼ばれる、訪日外国人の消費がファッション業界にとっても大きな割合を占めています。高級ブランドの婦人服や服飾雑貨、化粧品が人気ですが、それがずっと続くとは限りません。2018年の訪日外国人の旅行費用額を見ると、買物代が減少していることがわかります。

Q&A形式で知る業界の最新キーワード

Q1  ヘアドネーションとは?

A.ウィッグを必要としている子どもたちのために、切った髪の毛を提供する活動です。
特定非営利活動法人ジャパンヘアドネーション&チャリティー(JHD&C)は、病気や不慮の事故など様々な事情で髪の毛を失った子どもたちに、人毛を100%使用したフルオーダーメイドの医療用ウィッグを無償で提供すべく、カッティングした長い髪の毛の寄付を募っています。ウィッグを作るためには31cm以上の長さが必要で、引っ張ると切れてしまうほどのダメージがなければ、パーマやカラーをしている髪でも問題ありません。

Q2  眉毛エクステの施術を行うためには資格がいるの?

A.美容師資格取得者が望ましいとされています。
最近注目される「眉毛エクステ」は、まつげエクステ同様に眉毛一本一本に人工毛をつける施術が行われます。現在資格については、厚生労働省から正式に規制が発表されているわけではありません。しかし、日本眉毛エクステンション協会では「認定プロフェッショナルコースは美容師免許保有者(取得見込み者)かつ、まつ毛エクステ経験者が望ましい」としています。

Q3  ヘアリセッターとは?

A.髪を根本からすき、まっすぐにする特殊なすきばさみです。
通常、髪の毛はひとつの毛穴から2~5本生えており、これが根元で絡み合うことによってクセやうねりの原因になります。ヘアリセッターは、髪を根元からすくことによって絡まった部分をほどき、ストレートヘアにすることができます。薬剤や熱を使わないので、髪を傷めることもありません。現在ヘアリセッターを導入している美容室は少ないですが、今後注目を集めどんどん広まっていく可能性もあります。

Q4  ファッションのトレンドはどうやって決めるの?

A.5つのプロセスを経て、世界規模で決められています。
商品を販売する2年前に、まず、国際流行色委員会(インターカラー)という組織によって流行色が決められます。流行色が決まったらデザインなど総合的なトレンドを発信します。次に、糸(ヤーン)、布地(テキスタイル)といった素材の方向性が、展示会によって決められます。商品販売の約半年前になると、パタンナー、デザイナーが服を製作し、コレクションで発表します。それと同時期にファッションメディアがトレンドについての情報を発信し、私たちがトレンドを意識するようになる、という流れになっています。

Q5  ファッションAIって?

A.ファッションアイテムの分析に特化した人工知能です。
(株)ニューロープが開発したアプリ「#CBK(カブキスキャナー)」では、スナップ写真内の人物が身につけているファッションアイテムをAIが解析し、類似の商品を探しやすくしてくれます。また、同社がリリースしているLINE@アカウント「ファッションおじさん」は、ファッションスナップを送るとコーディネー卜を解析して類似のアイテムを紹介してくれたり、着こなし術を提案してくれたりします。ファッション業界においてもAIが活躍する時代になったといえますね。

Q6  絵が上手でないとデザイナーになれないの?

A.他のスキルで十分カバーできます!
デザイナーというと絵が上手なイメージがありますが、特別に絵の勉強をしてきていないデザイナーも多く、実績を残しているプロのデザイナーの中にも絵が苦手な人はいます。たしかに絵が上手であったほうが仕事の幅は広がるかもしれませんが、絶対条件ではないようです。「デザイナーを目指したいけど絵を描くのは苦手」という人は、知識や表現力など、画力以外のスキルを伸ばすと良いでしょう。

新卒採用情報

新卒の初任給に違いはあれどその後は個人の頑張り次第

 不況が徐々に改善されていく中、「手に職」の専門職種であるビューティ・ファッション業界では、一部人材不足を指摘する声があがっています。
 では就職後はどうでしょうか。初任給について比べてみると(下表を参照)、一般的に4年制大卒者は短大・専門卒者や高卒者よりも給料が高い傾向にあります。 しかし、近年では学歴や年齢ではなく個人の素質や実力を持った人材が強く求められるようになってきています。特に、ビューティ・ファッション業界では実力やセンスが問われるため、頑張り次第では収入も大幅に変わっていきます。就職後は学歴を問わず、学んできた技術や知識をどう活かすかが問われていくでしょう。

●出身別の初任給の違いの目安
 厚生労働省「産業別新規学卒者の初任給の推移」(平成30年)

  全体平均 男性平均 女性平均
高等学校卒(産業総計) 165,100円 166,600円 162,300円
短大・高専卒(産業総計) 181,400円 182,900円 180,400円
 生活関連サービス業・娯楽業 177,100円 177,100円 177,000円
大学卒(産業総計) 206,700円 210,100円 202,600円
 生活関連サービス業・娯楽業 206,100円 209,600円 203,000円

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