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根強いCD売上でレコード産業も維持
有料配信は“定額聴き放題“が定着し市場拡大

(参照:日本レコード協会「日本のレコード産業2019」)

業界規模

根強いCD生産
<CD生産金額> 1,542億円
<有料音楽配信金額> 645億円
<音楽ビデオ生産金額> 827億円

国内メジャーデビューアーティスト数

2016年以降もデビュー数は400以上超え
2018年 421 名(組)
2017年 411名(組)
2016年 447名(組)

有料音楽配信金額推移

上昇傾向の中、シングルとビデオは下落気味
【2014年】437億円
シングルトラック 206.2億円
音楽ビデオ 6.9億円

【2018年】645億円
シングルトラック 160.1億円
音楽ビデオ 2.6億円

音楽・芸能・スポーツ業界

最新動向

 みなさんのスマートフォンにも、音楽は入っていますか? 有料配信の金額は総じて上昇の傾向にあります。その中でも特に、定額制の聴き放題サービスである「サブスクリプション」は2014年~18年の5年間で200億円以上も配信金額が上昇しており、5年連続でプラス成長を続けています。スマホの普及に伴って利用者が増えていることが、その理由の一つとして挙げられるでしょう。いまは聴きたい時に聴きたい曲を、携帯電話ひとつで何でも聴くことができる、とても便利な時代になったのです。YouTube などの動画配信サービスなどで気軽に視聴することが普通になってきたことも、こういった音楽配信市場の活気づけに貢献しているのかもしれません。  一方、日本の音楽ソフト業界では、CD売上がいまだ根強いです。市場規模としては年々減少していますが、世界的にも珍しい現象です。CDを単なる音源としてだけではなく、アーティストグッズの一つとして購入する傾向があります。豪華なパンフレットや購入特典グッズ、握手会などイベント参加、コンサートチケット優先購入権など、魅力ある特典がユーザーの購入意欲を掻き立てていることでしょう。

音楽・芸能・スポーツ業界

大型ライブ全国で活況、雇用も広がる

(参照:日本コンサートプロモーターズ協会「平成29年基礎調査報告書」)

業界規模

この10年で2倍以上に大躍進
<総動員数> 47,793,539名(100.2% 前年比)
<総売上額> 3,324億4,846万円(107.2% 前年比)

国内アーティスト会場規模別動員数

ホールやライブハウスの動員が伸びる
スタジアム  6,188,605人(96.7% 前年比)(組)
アリーナ   9,520,515人(101.4% 前年比)
ホール    15,468,990人(105.4% 前年比)
ライブハウス 5,080,473人(123.2% 前年比)
野外     2,126,120人(79.6% 前年比)
その他    2,457,944人(66.7% 前年比)

地域別売上額

全国各地で売り上げアップ
北海道   109億3,358万円 (123.2% 前年比)(組)
東北    100億2,206万円 (103.8% 前年比)
関東    1,745億4,332万円 (109.0% 前年比)
北陸信越  80億0,101万円 (85.8% 前年比)
東海    289億7,413万円 (108.5% 前年比)
近畿    614億3,223万円 (99.2% 前年比)
中国四国  133億0,004万円 (114.0% 前年比)
九州沖縄  252億4,206万円 (115.9% 前年比)

音楽・芸能・スポーツ業界

最新動向

 大型野外フェスが活況のコンサート業界ですが、2017年は台風など自然災害による影響を受け、複数の公演が中止になりました。出演アーティストが豪華なほど、代替公演は行わないため、年間動員数は数十万人規模で減少しますが、コンサート業界は引き続き好調を維持しています。課題は2年後に迫った2020東京オリンピック・パラリンピックの影響で、相当数の大型コンサートやライブが行えない時期の対策です。
 東京のホールが老朽化に伴い、閉鎖が続いています。ホールは行政機関が所有していることが多く、使用時間等の制約など現場からは使い勝手に意見がありました。そこで、自由度の高い民間のホールを増やそうと音楽関係者が声を挙げています。今後に注目が集まります。

日々成長するスポーツ・健康分野に注目

フィットネスクラブ業界

<フィットネスクラブの年間売上高合計>
3,372億6,300万円
<フィットネスクラブ利用者数>
3,365,183人
<インストラクター、トレーナー数>
36,111人

(経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」2019年1月)

プロスポーツ業界

東京オリンピック・パラリンピックに向けて高まるスポーツ人気
<Jリーグ(J1)>
年間入場者数 のべ583万3,538人
試合数 306試合

(Jリーグデータサイト 2018年度)

<プロ野球>
年間入場者数(セ・パ公式戦) のべ2,555万719人
試合数 858試合

(日本野球機構HP 統計データ 2018年度)

最新動向

健康志向によるスポーツジムやスポーツ教室などの増加に伴い、インストラクターの需要は依然増えています。多くの人が関心を寄せる分野ゆえ、健康のプロとして常にアンテナを張って、人々のニーズを汲み取り、新しい知識を身につけていく必要があります。
また、あまり聞きなれない分野かもしれませんがスポーツマネジメント分野も近年注目されています。クラブチームの運営や地域に密着した各種スポーツイベントの企画・運営、スポーツ施設やスポーツショップの運営など、仕事内容はさまざまです。 その他スポーツと観光を結びつけようとする「スポーツツーリズム」によりスポーツマネジメント分野も広がる可能性を秘めています。

Q&A形式で知る業界の最新キーワード

Q1  ロゴマークのように、音にも商標があるって本当?

A.音楽的要素のみからなる「音商標」の登録が認められました
音楽的要素とは、メロディー、ハーモニー、リズム又はテンポ、音色等のことです。 現在、企業CMをはじめ電化製品の起動音など、音を聞くだけで固有のものをイメージするさまざまな音がありますが、これらが新たに商標として認められました。新しいタイプの商標は、言語以外の多様なブランド発信手段として、世界的に市場を広げる企業のブランド戦略に大きな役割を果たすことが期待されています。

Q2  自衛隊の音楽隊に歌姫は何人いるの?

A.声楽担当は5名が所属しています
2009年、海上自衛隊初の声楽採用として三宅由佳莉さんが合格し、基礎教育訓練の後東京音楽隊に配属されました。自衛隊の歌姫が有名になったきっかけは、東日本大震災後の被災地慰問の報道でした。2013年CDも発売され、日本ゴールドディスク大賞クラシック・オブ・ザ・イヤーなどを受賞しています。2014年以降、陸上自衛隊、航空自衛隊でも声楽採用があり、現在は全国に5名所属。全員女性です。

Q3  世界ではCDがあまり売れていないの?

A.ストリーミングがCD売上を逆転しました
2017年の音楽市場は約173億ドル。そのうち音楽データをスマートフォンなどで受信しながら再生するストリーミングが38%となり、CDやレコードの30%を上回りました。スエーデンが発祥の「スポティファイ」をはじめ、アメリカのアップルやアマゾンなどでも同様のサービスを行っています。2014年まで縮小していた世界市場は、ストリーミングの成長で拡大しています。

Q4  ブレイクダンスがユースオリンピックの種目になるの?

A.世界最終予選では日本人がダブルで優勝しました
2018年ブエノスアイレスユースオリンピックのブレイキン(ブレイクダンス)競技世界最終予選となる「WDSF世界ユースブレイキン選手権」が川崎市で開催され、ユースオリンピックに出場する代表選手が決定しました。日本代表男子のShigekix選手、女子のRam選手が優勝。10月の開催に向けて活躍が期待されています。

Q5  コンサートチケットの不正転売問題は解決するの?

A.顔写真の事前登録など、防止の仕組みが進化しています
人気アーティストのコンサートやライブチケットが入手できない一方で、転売サイトには多くのチケットが出回っているのを目にしたことがあるかもしれません。中には高額な価格で取引され、売れ残って当日は空席が目立つといった深刻な事態も起こっているようです。入場時の本人確認は多くのアーティストのコンサートや大型フェスでも導入していますが、最近はさらに進化して、申込み時に顔写真を事前に登録するなど、転売の盲点をカバーする取り組みも進んでいます。

Q6  日本でいちばん観客動員した単独コンサートは誰の何人?

A.1999年のGLAYが動員した20万人です
千葉県の幕張メッセ周辺で開催されました。当日はチケットが入手できなかった人も周辺にいましたので、それ以上の人々が集まったことになります。近年はライブの大型化がめざましいですが、音響機材や映像スクリーンの性能があがったことや、プロジェクションマッピングやバングルライトなど、大型ライブならではの演出が次々と登場しています。と同時に周辺への騒音問題や観客の移動問題もあり、今後はなかなか20万人規模の単独コンサートは難しいのかもしれません。

新卒採用情報

基礎的な知識に加えポテンシャルの高い人材を求める

 音楽・芸能・スポーツ業界の就職は大きく2つに分れます。クリエイティブや管理の職種と、技術職です。
 新卒採用を行っている企業は、即戦力ではなく、次世代を担うポテンシャルの高さを求めています。
 では、就職後はどうでしょうか。初任給について下の表で比べると、一般的に4年制大卒者は短大・専門卒者や高卒者よりも給与が高くなる傾向にあります。しかし、近年では学歴や年齢ではなく、個人の素質や実践力を持った人材がより強く求められるようになってきています。頑張り次第では、将来的に収入面で逆転する可能性も十分にあります。就職後は、学歴を問わず、学んできた技術や知識をどう活かすかが問われていくでしょう。

●出身別の初任給の違いの目安
 厚生労働省「産業別新規学卒者の初任給の推移(平成30年)」

  全体平均 男性平均 女性平均
高等学校卒(産業総計) 165,100円 166,600円 162,300円
短大・高専卒(産業総計) 181,400円 182,900円 180,400円
 生活関連サービス業・娯楽業 177,100円 177,100円 177,000円
大学卒(産業総計) 206,700円 210,100円 202,600円
 生活関連サービス業・娯楽業 206,100円 209,600円 203,000円

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