音楽・芸能

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業界の"今"を探ってみよう

CD生産数とサブスクの差が歩み寄り
ユーザーの“住み分け“がさらに進む
アナログ盤は8年で約10倍に

(参照:日本レコード協会「日本のレコード産業2022」)

業界規模

有料配信、アナログレコードが売上を伸ばす
<CD生産金額> 1,233億円
<有料音楽配信金額> 895億円
<音楽ビデオ生産金額> 656億円
<アナログディスク生産金額> 39億円

国内メジャーデビューアーティスト数

2021年のデビュー数は横ばいに
2020年 421名(組)
2012年 501名(組)

有料音楽配信金額推移

ストリーミングはこの5年で3倍近くアップ
【2017年】573億円
シングルトラック 165.8億円
ストリーミング 263億円

【2021年】895億円
シングルトラック 90.1億円
ストリーミング 743億円

音楽・芸能・スポーツ業界

最新動向

日本は世界の中でCD売上が最も高く、アーティストグッズとしての側面が強い傾向です。特に最近は初回生産限定として特別盤CD(ライブやカバー曲集など)を付けたり、購入者だけのミニライブを催すなど、コアファンのCD購入を促しています。しかし、スマートフォンの普及と通信料金の値下げによって、サブスクリプション(定額聴き放題)の利用が増加しており、その差は年々縮まっています。好きなアーティストはCDアルバムを購入し、気になる楽曲はサブスクで聴くという傾向があるようです。日本レコード協会もこの流れを受け、2020年よりサブスクリプションの再生回数でのヒット曲認定を開始しました。
また、特筆すべきはアナロクディスクの大躍進です。2000年代にはアジアで1社しか製造工場がなく“風前の灯”状態だった生産数も、昨年は40億円規模に拡大しました。人気アーティストのリリースも相次ぎ、世界中で売れています。この流れは当面続きそうです。
デビューアーティスト数は増加傾向にありますが、これは以前の「専属契約」から柔軟な契約への意向も含まれており、多様化が進んでいるものとみられます。

音楽・芸能・スポーツ業界

コロナ禍で底打ちするも復活へ上向き

(参照:日本コンサートプロモーターズ協会「2021年基礎調査報告書」)

市場規模

コロナ禍で公演の開催制限が影響
<総動員数> 22,841,143名(210.2% 前年比  46.1% 2019年比)
<総売上額> 1,530億8,126万円(196.3% 前年比  41.8% 2019年比)

国内アーティスト会場規模別動員数

入場制限があるものの回復へ
スタジアム  1,716,371人(728.5% 前年比)
アリーナ   4,985,997人(237.4% 前年比)
ホール    10,014,810人(241.1% 前年比)
ライブハウス 2,552,855人(199.0% 前年比)
野外     361,655人(354.2% 前年比)
オンライン  1,053,120人
その他    1,453,677人

地域別売上額

全地域で回復へ
北海道   51億5,000万円 (728.5% 前年比)
東北    41億8,352万円 (395.5% 前年比)
関東    782億3,095万円 (210.6% 前年比)
北陸信越  33億7,664万円 (307.9% 前年比)
東海    107億9,371万円 (110.8% 前年比)
近畿    355億8,284万円 (168.3% 前年比)
中国四国  62億5,521万円 (389.0% 前年比)
九州沖縄  95億836万円 (173.6% 前年比)

音楽・芸能・スポーツ業界

最新動向

2021年は全国的なまん延防止等重点措置、1年遅れの東京五輪の無観客開催もありました。下半期からはホールを中心にコンサートが開催されましたが、入場制限等の影響で2019年比では動員数、売上ともに半数以下に留まりました。しかし数字は上向きに転じており、規制が解除された2022年は業界全体で復活するのは間違いありません。
今後は感染対策の知見を活かし、その中でいかに動員を増やしていくかが課題です。コンサート・ライブ・フェスに行きたい人は全国で確実にいますので、皆が安心して安全に参加できるライブが開催されるよう、コンサート業界挙げて取り組んでいます。

新型コロナウイルス後も見据えた業界の動き

フィットネスクラブ業界

新たなビジネスモデルを模索するフィットネス業界
<フィットネスクラブの年間売上高合計>
2,235億1,700万円
<フィットネスクラブ会員数>
2,689,796人
<インストラクター、トレーナー数>
34,627

(経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」2021年1月)

プロスポーツ業界

現場観戦に頼らないビジネスモデルが急務
<Jリーグ(J1)>
年間入場者数 のべ177万3,481人
試合数 306試合

(Jリーグデータサイト 2020年度)

<プロ野球>
年間入場者数(セ・パ公式戦) のべ482万3578人
試合数 720試合

(日本野球機構HP 統計データ 2020年度)

最新動向

●今後のスポーツビジネスの展望
日本のスポーツマネジメントは伸びしろがあり、今後ますます拡大すると期待されています。野球を例に挙げると、日本はチケットを販売してスポンサーをつけるだけに対し、海外のボールパークは収益をあげるために様々な角度から仕組みをつくっています。試合を観て帰るだけでなく滞在時間をいかに伸ばしていくかということが大切です。2023年開業に向けたアミューズメントパーク(ボールパーク)は海外の要素を取り入れ、野球を観る人はもちろん、野球を観ない人でも楽しめる施設となり、今から期待が高まります。
●スポーツはエンターテインメントと融合してさらに発展する
アマチュアスポーツでもテクノロジーやエンターテインメントと融合することでショーができ、収益化に繋げることができます。具体的にどうビジネス化していくかのカギはエンターテインメントです。2019年開催のラグビーワールドカップが大成功の事例です。ラグビーに興味がなかった層が、一気にラグビーに興味を持ち、日本中が熱狂したのは記憶に新しいです。日本各地に外国人が溢れ、地域の活性化に繋がりました。こうした事例を参考に、日本全体にムーブメントを興していける人材育成が急務と考えます。

Q&A形式で知る業界の最新キーワード

Q1  「メタバース」 「メタバース上ライブ」って何?

A.メタバース内でのライブは従来のVRライブより一層臨場感を味わえます
メタバースはインターネット上に作られた仮想の三次元空間のことを指します。そこではアバターを介して普段の日常と同じように人々と交流することや、仕事をしたりすることが可能です。従来、VRライブはVR機器を使い自分ひとりでライブの世界に没入するものでしたが、メタバース上でのライブは同じ空間に集まった人々やライブを行うアーティストとの距離を近くに感じられるため、臨場感や一体感などをより一層身近に味わうことが可能となりました。

Q2  「DTM」と「DAW」 この2つは何が違うの?

A.音楽をつくる作業全般の総称と音楽をつくるためのソフト全般の名前です
DTMは「Desk Top Music」の略で、パソコンを中心に電子楽器を使用し、自宅で音楽制作をする作業全般の総称を指し、DAWは「Digital Audio Workstation」の略で、パソコンでDTMの作業を行うためには不可欠な楽曲制作用のソフトウェアのことを指します。DAWソフトにはたくさんの種類があり、自分の使用しているパソコンとの相性や作りたい音楽、予算に見合ったものをしっかりと調べた上で購入することが大事です。

Q3  コロナ前より売り上げ率173850%増! 民族楽器「カリンバ」ってなに?

A.「親指ピアノ」ともよばれるアフリカを代表する小さな民族楽器です
みなさんは「カリンバ」を知っていますか?カリンバはアフリカを代表する小型の民族楽器で、箱や板に固定された細い金属棒を指ではじいて演奏します。「親指ピアノ」「ハンドオルゴール」ともよばれるカリンバは、Nintendo Switch「あつまれどうぶつの森」を発端に認知度が急上昇。「楽譜が無くても気軽に楽しめる」「値段が3000円前後で手軽」「音色に癒される」などの理由で幅広い世代から人気を博し、今回の大幅な売り上げ率アップとなりました。

新卒採用情報

基礎的な知識に加えポテンシャルの高い人材を求める

 音楽・芸能業界の就職は大きく2つに分れます。クリエイティブや事務、管理の職種と、技術職です。
 新卒採用を行っている企業は、即戦力ではなく、次世代を担うポテンシャルの高さを求めています。
 では、就職後はどうでしょうか。初任給について一般的に4年制大卒者は短大・専門卒者や高卒者よりも給与が高くなる傾向にあります。しかし、近年では学歴や年齢ではなく、個人の素質や実践力を持った人材がより強く求められるようになってきています。頑張り次第では、将来的に収入面で逆転する可能性も十分にあります。就職後は、学歴を問わず、学んできた技術や知識をどう活かすかが問われていくでしょう。

●出身別の初任給の違いの目安
 東京都産業労働局「中小企業の賃金事情」(令和3年版)

  高校卒 専門学校卒 高専・短大卒 大学卒
産業計 186,930円 198,769円 196,646円 212,499円
製造業 179,042円 192,351円 190,931円 209,103円
卸売業、小売業 186,886円 199,218円 197,089円 212,162円
生活関連サービス業、娯楽業 189,606円 197,295円 197,161円 210,884円
サービス業(他に分類されないもの) 191,868円 200,783円 197,877円 204,176円

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