自動車・航空・鉄道・船舶・運輸・建築

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業界の"今"を探ってみよう

完全自動運転時代の到来はすぐそこに!

業界規模

<売上> 77兆1,845億円

(2022-2023年度)
出典:業界動向サーチ調べ

<販売台数> 453万3,782台

(2025年 国内販売台数)
出典:(一社)日本自動車販売協会連合会、(一社)全国軽自動車協会連合会

労働人口

<整備士数> 333,475人

(令和7年度 整備要員のうち整備士数)
出典:(一社)日本自動車整備振興会連合会 自動車特定整備業実態調査

自動運転システムの世界市場規模予測

最新動向

自動車業界では現在IoT(モノのインターネット)やセンシングなどの情報技術の応用が進んでいるため、従来の自動車メーカーのみならず、IT関連企業でも自動車関連技術の研究・開発に力を入れています。2030年には、「レベル4」といわれる高度自動運転車が市場に出回ると予想されています。

パイロットの人材不足は世界的課題

業界規模

<売上> 3兆2,476億円

(2022-2023年度 主要航空関連企業5社の売上合計)
出典:業界動向サーチ調べ

<旅客数> 約13,439万人

(令和7年度)
出典:国土交通省 航空輸送統計速報

労働人口

<従業員数> 約91,868人

(主要航空関連企業5社の従業員数)
出典:ANA、JAL、スカイマーク、AIRDo HP会社概要およびソラシドエア総合レポート2025より 2025年10月現在

大型旅客機製造の日本企業分担比率

最新動向

LCC(格安航空会社)の登場で、旅客機の利用は以前に比べ手軽なものになりました。一方、その影響で問題になっているのが、パイロットの不足です。2030年頃には現在機長を務めているベテランのパイロットが定年を迎え、人手不足はより深刻に。さらに、パイロット同様、航空整備士の不足も心配されています。新型コロナウイルスの影響で打撃をうけた航空業界ですが、現在はコロナ禍前の水準に需要が戻ってきています。

落ち込んだ旅客数、回復へ移行

業界規模

<売上(鉄道運輸)> 6兆4,672億円

(2025年度 JR6社+大手民鉄の売上合計)
出典:日本民営鉄道協会プレスリリース、JR各社プレスリリース

<年間利用者数> 約233.8億人

出典:国土交通省 2024年度分鉄道輸送統計調査

労働人口

従業員数 116,852人

(2022-2023年度 主要10社の従業員合計)
出典:業界動向サーチ調べ

鉄道旅客数推移(人数×千キロ)

最新動向

新型コロナウイルスの流行時には、外出自粛やリモートワークの普及により鉄道利用者が大きく減少し、鉄道各社は厳しい経営を迫られました。しかし、その後は観光需要や訪日外国人旅行者の増加などを背景に利用者数が回復してきています。各社では利便性の向上やデジタル技術を活用したサービスの充実など、新たな取り組みが進められています。

激しい造船シェア争いが続く

業界規模

<海運> 5兆8,374億円

(2022-2023年 主要10社の売上合計)

<造船重機> 9兆4,900億円

(2021-2022年 主要14社の売上合計)
出典:業界動向サーチ調べ

労働人口

<海運> 5,423人

(2022-2023年 主要10社の従業員合計)

<造船重機> 53,025人

(2021-2022年 主要9社の従業員合計)
出典:業界動向サーチ調べ

国内新造船竣工量

最新動向

造船業界に関しては現在、日本・韓国・中国の3カ国でシェアのほとんどを占めていて、3国間での競争は以前に増して激しくなっています。船は一度受注してから完成まで時間がかかる上、船一艘に対してのコストが大きいため、一定の需要がなくなると船が余ってしまい、需要供給のギャップが生まれてしまう難しさがあります。2024年、国内の新造船竣工量は前年比で10%ほど下がりましたが、2025年は2023年の竣工量を越えて上がってきています。

需要も近年は毎年安定して増加

業界規模

<建設投資見通し> 75兆5,700億円

(国土交通省2025年度の建設投資額(見通し))

労働人口

従業員数 60,973人

(2022-2023年度 建設会社主要10社の従業員合計)
出典:業界動向サーチ調べ

建設投資額

最新動向

国土交通省が発表した2025年度の建設投資は、前年度比 3.2%増の 75 兆 5,700 億円となる見通しです。そのうち、政府投資が 25 兆 2,100 億円(前年度比 0.7%増)、民間投資が50 兆 3,600 億円(前年度比 4.5%増)となっています。近年は毎年微増している状況だといえるでしょう。

Q&A形式で知る業界の最新キーワード

Q1  自動車業界で話題になっている「SDV」ってなに?

A.ソフトウェア・デファインド・ビークルの略
SDVとはSoftware Defined Vehicle(ソフトウェア・デファインド・ビークル)の略で、日本では次世代車と呼ばれています。メーカーによって定義は異なりますが、インターネットを通じて車載のソフトウェアを更新し、機能の追加や性能のアップを行うことができる車のことです。トヨタのAreneやフォルクスワーゲンのVW.OSなど、車載OSの開発に積極的で、競争が激化しています。

Q2  建設業における「新4K」とは?

A.「給与が良い」「休暇が取れる」「希望が持てる」「かっこいい」
新4Kとは、「給与が良い」「休暇が取れる」「希望が持てる」「かっこいい」の頭文字を取った言葉で、従来の3Kである「きつい・危険・汚い」というイメージを払拭するために提唱されました。建設業界では、働き方改革やICTの導入による業務効率化、待遇改善などを進めることで、若い世代にとって魅力ある業界づくりを目指す取り組みが全国で進められています。

Q3  鉄道業界で注目されている「水素電車」とは?

A.水素をエネルギー源とする電車の総称
鉄道は環境にやさしい交通ですが、非電化区間を走るディーゼルカーはCO2を排出しています。電気で走る電車も火力発電所の発電時にCO2が発生しています。こうしたCO2削減に対する取り組みのひとつが水素電車です。JR東日本では、水素をエネルギー源とする燃料電池の電力とバッテリーの電力を主電源とする車両の開発が進められています。

関連する資格・検定の合格率をチェック!!

資格・検定名 受験者数 合格者数 合格率
二級ガソリン自動車整備士(学科試験)【国家資格】
※2025年3月実施
9,287名 8,001名 86.2%
インテリアプランナー(学科試験)
※2024年度実施
757名 413名 54.6%
インテリアプランナー(設計製図試験)
※2024年度実施
484名 135名 27.9%
二級建築士【国家資格】
※2024年度実施
21,512名 4,680名 21.8%
測量士【国家資格】
※2024年度実施
3,717名 485名 13.0%
測量士補【国家資格】
※2024年度実施
13,633名 4,276名 31.4%

新卒採用情報

就職内定率はのきなみ上昇 売り手市場続く

初任給について下の表で比べると、一般的に4年制大卒者は短大・専門卒者や高卒者よりも給与が高くなる傾向にあります。しかし、近年では学歴や年齢ではなく、個人の素質や実践力を持った人材がより強く求められるようになってきています。頑張り次第では、将来的に収入面で逆転する可能性も十分にあります。就職後は、学歴を問わず、学んできた技術や知識をどう活かすかが問われていくでしょう。

●出身別の初任給の違いの目安
 東京都産業労働局「中小企業の賃金事情」(令和7年版)

  高校卒 専門学校卒 高専・短大卒 大学卒
産業計 208,783円 220,303円 220,439円 223,725円
建設業 216,134円 229,395円 231,264円 246,207円
製造業 202,689円 215,667円 215,740円 231,143円

(注)この表の初任給は通勤手当を含んでいない。したがって、平均賃金との比較には注意を要する。

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