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船舶業界にもエコの波 LNG輸送や海洋資源開発で市況回復

「エコシップ」で巻き返しなるか

分野について

 その昔は世界一の造船大国であり、いわば「独り勝ち」が続いていた日本ですが、1990年代には韓国が、2000年代には中国がそれぞれシェアを伸ばし、現在は日本・韓国・中国の3ヵ国で世界シェアの約80%を分け合っていて、今後もシェアの奪い合いが続く見込みです。そのため日本は、以前より高い安全性や新しい技術を求められています。
 このような中で、日本では地球温暖化の原因とされる温室効果ガスの排出量を抑えた「エコシップ」の開発が急ピッチで進められています。すでに受注を開始している造船企業もありますが、性能向上を目指し開発は継続されています。2013年1月から国際船舶を対象にCO2の排出規制が始まったことも受注の追い風となりました。日本にとって、技術面での差別化をいかに図れるかがシェア回復の鍵となってくるでしょう。また、今後は単に高性能という点を追求するだけでなく環境に配慮した開発ができる技術者が求められることになります。
 船舶は鉄道や飛行機に比べ、人の輸送に使用される機会は少ないですが、日本製の自動車や工業製品を輸出したり、逆に食料品等を輸入したりするなど、貿易に使用される手段としては昔から船が主流です。近年航空便の比率が増えましたが、依然として島国である日本の貿易にとって船はなくてはならないものと言えるでしょう。
 今後の動向として、LNG(液化天然ガス)船が期待され、業界大手の日本郵船、商船三井、川崎汽船は、大型投資を予定しています。また、2017年には北米産シェールガスの対日輸送が開始され、海上輸送の拡大が見込まれます。さらに、海洋資源開発も日本企業が力を発揮できる分野で、人員の需要拡大も期待されています。

お役立ちDATA
初任給例約16万円〜19.5万円
(厚生労働省「平成29年度 賃金構造基本統計調査」)
活躍の場□造船会社 □海運会社 □海上保安庁 etc.
関連資格●海技士 ●CADトレース技能審査 ●水先人 ●CAD利用技術者試験 ●海事代理士 etc.

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