船舶の主な職業

船舶業界にもエコの波　コンテナ船業界の今後に注目

環境に配慮した開発をできる技術者が求められる

　船舶業界ではかつて世界一の造船大国であり、「独り勝ち」が続いていた日本ですが、1990年代には韓国が、2000年代には中国がそれぞれシェアを伸ばし、現在は日本・韓国・中国の3ヵ国で世界シェアの約94％を分け合っていて、今後もシェアの奪い合いが続く見込みです。そのため日本には、以前より高い安全性や新しい技術が求められています。
　このような中で、年々厳しくなる排ガス規制に合わせ、「スーパーエコシップ」の開発が急ピッチで進められています。2021年、日本郵船は従来の重油焚き船と比べて約40％のCO₂排出量削減が見込まれるLNG燃料自動車運搬船12隻の発注を決めました。現在では2024年までにLNG自動車運搬船8隻の投入を決めており、さらに2028年度には計20隻となる予定です。日本にとって、技術面での差別化をいかに図れるかがシェア回復の鍵となってくるでしょう。また、今後は単に高性能という点を追求するだけでなく環境に配慮した開発ができる技術者が求められます。
　船舶は鉄道や飛行機に比べ、人の輸送に使用される機会は少ないですが、日本製の自動車や工業製品を輸出したり、逆に食料品等を輸入したりするなど、貿易に使用される手段としては昔から船が主流です。近年航空便の比率が増えましたが、依然として島国である日本の貿易にとって船はなくてはならないものと言えるでしょう。
　日本郵船、商船三井、川崎汽船の3社は2017年にコンテナ船事業を統合し、それぞれが大株主となる「オーシャンネットワークエクスプレス（ONE）」を設立、コロナ禍を受けて「コト消費」から「モノ消費」に動いた結果、高い利益を生み出しました。ただ、コロナ禍からの回復により市況が変わり始めているので、今後の動向が注目されます。

お役立ちDATA

月収例	約21.5万円～23.7万円 （厚生労働省「令和5年度 賃金構造基本統計調査」） ※大卒／専門卒対象
活躍の場	□造船会社　□海運会社　□海上保安庁 etc.
関連資格	● 海技士　●水先人　●CAD利用技術者試験　●海事代理士 etc.