業界の"今"を探ってみよう
完全自動運転時代の到来はすぐそこに！
業界規模
＜売上＞ 77兆1,845億円
（2022-2023年度）
出典：業界動向サーチ調べ
＜販売台数＞ 442万1,234台
（2024年 国内販売台数）
出典：（一社）日本自動車販売協会連合会、（一社）全国軽自動車協会連合会
労働人口
＜整備士数＞ 333,047人
（令和6年度 整備要員のうち整備士数）
出典：（一社）日本自動車整備振興会連合会 自動車特定整備業実態調査
最新動向
自動車業界では現在IoT（モノのインターネット）やセンシングなどの情報技術の応用が進んでいるため、従来の自動車メ ーカーのみならず、IT関連企業でも自動車関連技術の研究・開発に力を入れています。2030年には、「レベル4」といわれる高度自動運転車が市場に出回ると予想されています。
パイロットの人材不足は世界的課題
業界規模
＜売上＞ 3兆2,476億円
（2022-2023年度 主要航空関連企業5社の売上合計）
出典：業界動向サーチ調べ
＜旅客数＞ 約12,724万万人
（令和6年度）
出典：国土交通省 航空輸送統計速報
労働人口
＜従業員数＞ 約31,561人
(主要航空関連企業5社の従業員数)
出典：ANA、JAL、スカイマーク、AIRDo HP会社概要およびソラシドエア総合レポート2024より 2025年5月現在
最新動向
LCC（格安航空会社）の登場で、旅客機の利用は以前に比べ手軽なものになりました。一方、その影響で問題になっているのが、パイロットの不足です。2030年頃には現在機長を務めているベテランのパイロットが定年を迎え、人手不足はより深刻に。さらに、パイロット同様、航空整備士の不足も心配されています。新型コロナウイルスの影響で打撃をうけた航空業界ですが、現在はコロナ禍前の水準に需要が戻ってきています。
落ち込んだ旅客数、回復へ移行
業界規模
＜売上（運輸）＞ 10兆7,509億円
（2022-2023年度 主要10社の売上合計）
出典：業界動向サーチ調べ
＜年間利用者数＞ 約210.5億人
出典：国土交通省 鉄道輸送統計調査
労働人口
従業員数 116,852人
（2022-2023年度 主要10社の従業員合計）
出典：業界動向サーチ調べ
最新動向
新型コロナウイルスの流行により令和2年（2020年）はかつてなく不要不急の外出自粛が行われ、都市部ではリモートワークが一気に浸透しました。そのため、鉄道利用者が減少し、鉄道各社は旅客輸送の収益減となりました。その後、コロナ禍が落ち着きを見せてきたことで、観光目的などの鉄道旅客数は回復のターンに移行しています。
激しい造船シェア争いが続く
業界規模
＜海運＞ 5兆8,374億円
（2022-2023年 主要10社の売上合計）
＜造船重機＞ 9兆4,900億円
（2021-2022年 主要14社の売上合計）
出典：業界動向サーチ調べ
労働人口
＜海運＞ 5,423人
（2022-2023年 主要10社の従業員合計）
＜造船重機＞ 53,025人
（2021-2022年 主要9社の従業員合計）
出典：業界動向サーチ調べ
最新動向
造船業界に関しては現在、日本・韓国・中国の3カ国でシェアのほとんどを占めていて、3国間での競争は以前に増して激しくなっています。船は一度受注してから完成まで時間がかかる上、船一艘に対してのコストが大きいため、一定の需要がなくなると船が余ってしまい、需要供給のギャップが生まれてしまう難しさがあります。2024年、国内の新造船竣工量は前年比で10％ほど下がりましたが、環境規制に対応した新燃料船の建造に時間がかかることが、一因とみられています。
社会とともに、需要も徐々に回復か
業界規模
＜建設投資見通し＞ 73兆200億円
（国土交通省2024年度の建設投資額（見通し））
労働人口
従業員数 60,973人
（2022-2023年度 建設会社主要10社の従業員合計）
出典：業界動向サーチ調べ
最新動向
2023年に国土交通省が発表した建設投資見通し額は、過去9年間で最高水準となる71兆円でしたが、2024年は、前年度比2.7％増となる73兆200億円を建設投資見通し額としました。政府の投資見通し額も前年度より上昇しており、全体で見れば伸び率は微増に留まるものの、引き続き堅調な投資が続くと思われます。
Q＆A形式で知る業界の最新キーワード
A.ソフトウェア・デファインド・ビークルの略
SDVとはSoftware De?ned Vehicle（ソフトウェア・デファインド・ビークル）の略で、日本では次世代車と呼ばれています。メーカーによって定義は異なりますが、インターネットを通じて車載のソフトウェアを更新し、機能の追加や性能のアップを行うことができる車のことです。トヨタのAreneやフォルクスワーゲンのVW.OSなど、車載OSの開発に積極的で、競争が激化しています。
A.作り出すエネルギーと使うエネルギーがほぼ等しい、省エネ型の建物
ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）とは、建物が消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにすることを目指した建物のことです。室内環境の質を維持しながらも、太陽光発電など再生可能エネルギーの使用や省エネ技術によって、収支のバランスを取る設計がなされています。近年は新築ビルだけでなく、既存のビルを改修してZEB化するケースも増えています。エネルギー効率に優れた建物の普及により、持続可能な社会づくりに貢献します。
A.水素をエネルギー源とする電車の総称
鉄道は環境にやさしい交通ですが、非電化区間を走るディーゼルカーはCO?を排出しています。電気で走る電車も火力発電所の発電時にCO?が発生しています。こうしたCO?削減に対する取り組みのひとつが水素電車です。JR東日本では、水素をエネルギー源とする燃料電池の電力とバッテリーの電力を主電源とする車両の開発が進められています。
A.i-Constructionに続く新たな取り組み
国土交通省は2016年度より、建設現場の生産性向上をめざしi-Constructionを推進してきましたが、これに続く新たな取り組みとして、2024年に発表したのがi-Construction2.0です。最大のポイントは「建設現場のオートメーション化」で、従来のICT技術から一歩踏み込み、自動化を推し進める点です。
関連する資格・検定の合格率をチェック！！
| 資格・検定名 | 受験者数 | 合格者数 | 合格率 |
|---|---|---|---|
| 二級ガソリン自動車整備士（学科試験）【国家資格】 ※2025年3月実施 |
9,287名 | 8,001名 | 86.2% |
| インテリアプランナー（学科試験） ※2024年度実施 |
757名 | 413名 | 54.6% |
| インテリアプランナー（設計製図試験） ※2024年度実施 |
484名 | 135名 | 27.9% |
| 二級建築士【国家資格】 ※2024年度実施 |
21,512名 | 4,680名 | 21.8% |
| 測量士【国家資格】 ※2024年度実施 |
3,717名 | 485名 | 13.0% |
| 測量士補【国家資格】 ※2024年度実施 |
13,633名 | 4,276名 | 31.4% |
新卒採用情報
就職内定率はのきなみ上昇 売り手市場続く
初任給について下の表で比べると、一般的に4年制大卒者は短大・専門卒者や高卒者よりも給与が高くなる傾向にあります。しかし、近年では学歴や年齢ではなく、個人の素質や実践力を持った人材がより強く求められるようになってきています。頑張り次第では、将来的に収入面で逆転する可能性も十分にあります。就職後は、学歴を問わず、学んできた技術や知識をどう活かすかが問われていくでしょう。
●出身別の初任給の違いの目安
東京都産業労働局「中小企業の賃金事情」（令和6年版）
| 高校卒 | 専門学校卒 | 高専・短大卒 | 大学卒 | |
|---|---|---|---|---|
| 産業計 | 205,900円 | 218,227円 | 216,804円 | 229,507円 |
| 建設業 | 228,182円 | 240,585円 | 241,494円 | 248,161円 |
| 製造業 | 198,668円 | 213,755円 | 210,759円 | 226,477円 |
（注）この表の初任給は通勤手当を含んでいない。したがって、平均賃金との比較には注意を要する。