
CD、サブスク、映像、アナログ盤ともに売上を伸ばす
(参照:日本レコード協会「日本のレコード産業2025」)
全カテゴリーで売上を伸ばす
<CD生産金額> 1,402億円
<有料音楽配信金額> 1,233億円
<音楽ビデオ生産金額> 562億円
<アナログディスク生産金額> 78億円
2024年のデビュー数は前年比で大幅に減少
2024年 266名(組)
2023年 370名(組)
ストリーミングが定着
【2023年】1,165億円
ダウンロード 102億円
ストリーミング 1,056億円
↓
【2024年】1,233億円
ダウンロード 95億円
ストリーミング 1,132億円
音楽ソフトの売上が少しずつながらも伸びています。日本は世界の中でCD売上が最も高く、アーティストグッズとしての需要が強い傾向です。特に最近は初回生産限定として特別盤CD(ライブ音源やカバー曲集など)を付けたり、購入者対象のミニライブを催すなど、コアファンのCD購入を促しています。しかし、スマートフォンの普及と通信料金の値下げによって、サブスクリプション(定額聴き放題)の利用が増加していますので、好きなアーティストはCDアルバムを購入し、気になる楽曲はサブスクで聴くという傾向があるようです。引退した安室奈美恵の楽曲がサブスクから撤退するなど、サブスクも万能ではないので、CD購入は一定の水準を保つでしょう。日本レコード協会もこの流れを受け、2020年よりサブスクリプションの再生回数でのヒット曲認定を開始していますので、音楽ソフト全体の売上がより可視化されています。
また、アナロクディスクの生産は、昨年は78億円規模に拡大しました。人気アーティストのリリースも相次ぎ、世界中で売れています。
市場規模はコロナ禍前を超えて過去最高に
(参照:日本コンサートプロモーターズ協会「2024年基礎調査報告書」)
売上額はコロナ禍前より67%アップ
<総動員数> 59,389,784名(105.4% 前年比 119.9% 2019年比)
<総売上額> 6,121億6,642万円(119.1% 前年比 167.0% 2019年比)
大規模会場を中心に回復
スタジアム 7,643,614人( 100.1% 2019年比)
アリーナ 18,686,102人(189.8% 2019年比)
ホール 14,748,575人(92.9% 2019年比)
ライブハウス 6,455,062人( 114.5% 2019年比)
野外 2,157,774人( 85.2% 2019年比)
オンライン 163,891人
その他 264,928人(13.4% 2019年比)
一部地域を除き完全復活
北海道 149億2,422万円(107.4% 2019年比)
東北 146億3,831万円(132.7% 2019年比)
関東 3,312億9,934万円(196.4% 2019年比)
北陸信越 111億2,432万円(143.2% 2019年比)
東海 522億3,253万円(143.3% 2019年比)
近畿 1,323億5,558万円(160.9% 2019年比)
中国四国 129億1,798万円(77.8% 2019年比)
九州沖縄 422億4,810万円(141.6% 2019年比)
推し活ブームの中、コンサート市場は各地で活況です。観客動員数はピークだった2019年の約120%になり、売上は167%と過去最高になりました。会場規模はアリーナを中心とした大会場の動員が上がりました。また地域別では、全国から集客力のある関東・近畿は完全復活の一方、中四国は回復が遅れています。近年は野外の大型フェスが荒天で中止になるなど、自然災害に左右される傾向は否めませんが、全国でコンサート・ライブ・フェスに行きたい人は確実にいます。また都内では中野サンプラザや国立劇場など、2,000人規模の会場の建て替え計画が進まず、純邦楽や日舞、クラシックバレエなどの売上に影響が出ています。2026年夏には、バンダイナムコベースが渋谷に2000席のコンサートホールを開場予定で、期待されています。
新型コロナウイルス後も見据えた業界の動き
新たなビジネスモデルを模索するフィットネス業界
<フィットネスクラブの年間売上高合計>
2,235億1,700万円
<フィットネスクラブ会員数>
2,689,796人
<インストラクター、トレーナー数>
34,627
(経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」2021年1月)
現場観戦に頼らないビジネスモデルが急務
<Jリーグ(J1)>
年間入場者数 のべ177万3,481人
試合数 306試合
(Jリーグデータサイト 2020年度)
<プロ野球>
年間入場者数(セ・パ公式戦) のべ482万3578人
試合数 720試合
(日本野球機構HP 統計データ 2020年度)
●今後のスポーツビジネスの展望
日本のスポーツマネジメントは伸びしろがあり、今後ますます拡大すると期待されています。野球を例に挙げると、日本はチケットを販売してスポンサーをつけるだけに対し、海外のボールパークは収益をあげるために様々な角度から仕組みをつくっています。試合を観て帰るだけでなく滞在時間をいかに伸ばしていくかということが大切です。2023年開業に向けたアミューズメントパーク(ボールパーク)は海外の要素を取り入れ、野球を観る人はもちろん、野球を観ない人でも楽しめる施設となり、今から期待が高まります。
●スポーツはエンターテインメントと融合してさらに発展する
アマチュアスポーツでもテクノロジーやエンターテインメントと融合することでショーができ、収益化に繋げることができます。具体的にどうビジネス化していくかのカギはエンターテインメントです。2019年開催のラグビーワールドカップが大成功の事例です。ラグビーに興味がなかった層が、一気にラグビーに興味を持ち、日本中が熱狂したのは記憶に新しいです。日本各地に外国人が溢れ、地域の活性化に繋がりました。こうした事例を参考に、日本全体にムーブメントを興していける人材育成が急務と考えます。
A.音楽などエンタメ全般に関した契約や法律を専門とする弁護士の事です。
音楽、映画、出版、ライブ、ゲーム、インターネットといった分野の契約や法的なサポートを専門とする弁護士は、アメリカには約1000人以上います。日本ではまだ少ないといわれていますが、音楽がグローバル・ビジネスに加速する今、需要は伸びると予測されます。あらゆるエンタメを世に出すために、海外との契約についてはもちろん著作権や肖像権、印税などに関係する法的な問題に対応しながら業務を進めます。
A.映画やドラマのロケ地を訪ねて、その地域のファンになってもらう活動です。
観光地と呼ばれる場所をただ楽しむだけでなく、映画やドラマのストーリーを味わいながらさまざまなまちの様子を楽しみ、地域と触れ合うスペシャルな旅の体験を軸にしています。従来のロケの誘致に力点を置いたフィルムコミッションの取組と比べ、ロケの観光面での活用に力点を置き、地域活性化につなげることを目的としています。
他地域のコンサートやフェスに訪れる「ライブツーリズム」も人気があります。
A.推しを応援するため遠くに行く「遠征」が公演中止となった場合に費用を補償する保険です。
推し活人口は、2025年1月の推し活総研の調査では1384万人で、平均支出額は年間25万円を超えています。遠征をキャンセルした経験がある人は2割いて、公演チケット代が払い戻されても、ホテルや航空券などはキャンセル料が発生しています。アーチストの体調不良や天候による公演中止や交通機関の欠便などで遠征を取り止めた場合に、ホテルや航空券などのキャンセル料が補償されるこの保険は、旅行のキャンセル保険を提供している少額短期保険会社が、金銭的な負担を解消して次の遠征につなげてほしいと2020年に商品化。2024年末までの累計契約件数は100万件を超えています。
A.脳に影響を与えることが科学的に証明された音楽のことです
「脳波の任意の帯域を増強・減衰するためにデザインされた音楽」であり、聴取することで、脳波への影響が科学的に実証された音楽のことです。人間の精神・身体に影響することを目的に作曲され、「集中力の向上」「リラクゼーション効果」などの特定の効用があるようにデザインされています。ニューロミュージックによって自分の理想とする脳の状態に導く手助けをしてくれる脳チューニング音楽アプリも開発され、展開が広がっています。
A.音の伝達方法が「骨の振動」と「空気振動」という違いがあります
骨伝導型イヤホンは耳周りの骨や軟骨に密着するように装着します。そして音を振動に直接変換し、それを頭蓋骨を介して聴覚神経に伝達することで音を生み出します。オープンイヤー型は耳にかけて装着し、通常のイヤホンと同様に空気の振動を利用して耳に音を伝えます。音漏れや音質の課題がありますが、共に耳をふさがないため、耳への負担が軽減され、周囲の音を聞くことができるので安全性の確保や状況認識ができるメリットがあります。
A.肉体的・精神的負荷のかかるシーンを撮影する際に、俳優と制作側の間に立ち、調整・サポートする職業です
ハリウッドの「#MeToo」運動以降注目されていますが、日本にはまだ2人しかいません。センシティブなシーンに関わる俳優やスタッフが安心して制作に取り組めるよう、両者の意見を慎重に汲み取り、肉体的、精神的にサポートすることは当事者の方たちだけでなく、作品を観る側を守ることにも繋がります。多様性の時代、作品を良くするために欠かせない存在として、日本でも定着することが求められています。
音楽・芸能業界の就職は大きく2つに分れます。クリエイティブや事務、管理の職種と、技術職です。
新卒採用を行っている企業は、即戦力ではなく、次世代を担うポテンシャルの高さを求めています。
では、就職後はどうでしょうか。初任給について一般的に4年制大卒者は短大・専門卒者や高卒者よりも給与が高くなる傾向にあります。しかし、近年では学歴や年齢ではなく、個人の素質や実践力を持った人材がより強く求められるようになってきています。頑張り次第では、将来的に収入面で逆転する可能性も十分にあります。就職後は、学歴を問わず、学んできた技術や知識をどう活かすかが問われていくでしょう。
●出身別の初任給の違いの目安
東京都産業労働局「中小企業の賃金事情」(令和6版)
| 高校卒 | 専門学校卒 | 高専・短大卒 | 大学卒 | |
|---|---|---|---|---|
| 産業計 | 205,900円 | 218,227円 | 216,804円 | 229,507円 |
| 製造業 | 198,668 | 213,755円 | 210,759円 | 226,477円 |
| 卸売業、小売業 | 196,723円 | 206,831円 | 205,813円 | 221,487円 |
| 生活関連サービス業、娯楽業 | 202,519円 | 207,317円 | 205,947円 | 222,900円 |
| サービス業(他に分類されないもの) | 203,046円 | 212,086円 | 211,884円 | 224,155円 |